油浅 健一
すかいらーくホールディングス（東京都／谷真会長兼社長）が3月に発表した2021年度通期決算は、売上高が2646億円（対前期比8.3%減）、営業利益は182億円（前年は230億円の赤字）だった。前期の大幅赤字から一転して黒字転換となったが、その大きな要因は427億円の時短協力金だ。ルールに従ったことによる当然の権利に違いないが、良くも悪くも新型コロナウイルスの影響の大きさを物語る数字といえるだろう。
真の回復へ向け「変態」を加速
だからこそ22年度の通期業績予想には同社の決意が強くにじんでいる。売上高は3360億円、営業利益100億円、当期利益は40億円とし、コロナ禍前の水準までの自力到達を目指す。同社がその軸に据えるのがデジタル・トランスフォーメーション（DX）だ。コロナ禍以前から着々と取り組みを進めていたが動きを加速。コロナ禍を教訓に、どんな状況でも安定した収益を確保できる体制を整え、外食チェーンとして生き残るための進化形を追求する。
DXというより機械化の文脈になるが、まず目に見える部分では配膳ロボットの大規模導入を推進する。22年12月末までに2149店舗で3000台の導入を予定。昨年あたりから他チェーンでも導入が加速する配膳ロボットを同社も積極投入することで、フロアでの作業効率アップを目指す。なお、すでに導入済みのガスト店舗ではランチピーク時の回転率が導入前より7.5％アップ、スタッフの歩行数は42％減少し、片付け完了時間も35％短縮されたという。
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