健康などに影響が出やすいやせ形の若年女性を減らすための対策強化で厚生労働省が研究班を設置し、本年度から体形への意識や食事内容、生活習慣を把握する実態調査を始めることが4日、同省への取材で分かった。過剰なダイエットや不規則な食事によるリスクなどの情報発信を拡充し、適切な健康管理を促す。
政府は2013年度からの健康づくり計画「健康日本21（第2次）」で、体重を身長の2乗で割った体格指数（BMI）が18・5未満の「やせ」に該当する20代女性の割合を20％に下げる目標を設定。だが、思うように達成できていない。
研究班は、若年女性に特化した調査項目を検討し、食生活や栄養に関する意識、傾向などを探る。研究結果を基に厚労省は、より多くの人に適正体重を維持する大切さを理解してもらえるよう啓発を強める。
19年の国民健康・栄養調査では、20代女性で「やせ」に当たるのは20・7％。BMIが18・5以上25未満の「普通」が70・4％、25以上の「肥満」が8・9％だった。中高年と比べて「やせ」の割合が大きく、他の先進国と比べても高水準となっている。
厚労省などによると、食事制限で栄養不足に陥ると貧血になることがあるほか、やせたいという願望が強くなりすぎて拒食症になってしまうケースもある。
また、「やせ」の女性の赤ちゃんは、低出生体重児（2500グラム未満）で生まれるリスクが懸念される。栄養をため込む体質になりやすく、大人になって生活習慣病にかかる割合が高くなることが指摘されている。
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